マンションは買うな?後悔する人の特徴・購入前の注意点を徹底解説

「マンションは買うな」 最近、SNSやYouTubeなどでこんな過激な言葉を目にすることが増えていませんか。
一生に一度あるかないかの大きな買い物であるマイホーム。 夢のマイホーム購入を検討している矢先に、こんな言葉を聞くと不安になってしまいますよね。
でも、安心してください。 この言葉は「すべてのマンション購入を否定する」ものではありません。
注意点
何も考えずに、不動産会社の言われるがままに購入してしまうと、将来的に大きな損をするリスクがあるという警告なのです。
特にこれからの時代は、人口減少や建物の老朽化など、これまでとは違うリスクも考えなければなりません。 この記事では、なぜ「マンションは買うな」と言われるのか、その後悔の理由を深掘りします。
そして、それでもマンションを購入したい人が失敗しないための具体的なチェックリストや、賢い選択肢としての「中古マンション×リノベ―ション」について徹底解説します。
これから住まい探しを始める方も、すでに検討中の方も、後悔のない選択をするために、ぜひ最後まで読んでみてください。
「マンションは買うな」と言われる本当の理由:後悔例から見える共通点

多くの人が憧れる新築マンションですが、購入後に「こんなはずじゃなかった」と後悔するケースが後を絶ちません。
なぜ、買ったばかりの夢のマイホームで後悔してしまうのでしょうか。 そこには、購入時には気づきにくい、構造的な問題や時代の変化が隠されています。
ここでは、実際に購入した人が抱える悩みや、専門家が警鐘を鳴らすリスクについて、具体的に見ていきましょう。
新築価格の高騰で“割高な買い物”になりやすい
近年、新築マンションの価格は高騰の一途をたどっています。 都心部だけでなく、地方都市でもその傾向は顕著です。
資材価格の上昇や人件費の高騰、そして円安の影響などが複雑に絡み合っているからです。 国土交通省の建設工事費デフレーターを見ても、建築コストが上がり続けていることがわかります。
その結果、本来の価値以上に価格が上乗せされた「割高な物件」が増えてしまっています。 高値掴みをしてしまうと、将来売却しようとしたときに、ローンの残債が売却額を上回る「オーバーローン」の状態に陥るリスクが高まります。
無理をして新築を買うことが、家計を圧迫し続ける原因になりかねないのです。
金利上昇で住宅ローン返済が重くなるリスク
長らく続いてきた超低金利時代ですが、今後の金利上昇リスクは無視できません。 変動金利でギリギリの返済計画を立てていると、わずかな金利上昇でも月々の返済額が跳ね上がる可能性があります。
たとえば、借入額5,000万円で金利が0.5%上がっただけでも、総返済額は数百万円単位で変わってきます。 日本銀行の金融政策決定会合などのニュースを注視し、金利動向には敏感になる必要があります。
毎月の返済が苦しくなると、生活の質を落とさざるを得なくなったり、最悪の場合は家を手放すことになったりするかもしれません。 「今は払えるから大丈夫」ではなく、将来の金利変動も考慮した余裕のある資金計画が必要です。
修繕積立金の不足・管理組合の崩壊リスク
マンション購入時に見落としがちなのが、修繕積立金の問題です。 新築分譲時は、購入しやすくするために修繕積立金が低く設定されていることが一般的です。
しかし、大規模修繕工事の時期が近づくと、積立金が大幅に値上げされるケースが多発しています。 中には、当初の2倍、3倍に跳ね上がることも珍しくありません。
さらに深刻なのが、住民の高齢化や空室の増加による管理組合の機能不全です。 国土交通省のマンション総合調査によると、築年数が経つほど修繕積立金が不足するマンションの割合が増えています。
必要な修繕ができなければ、建物の劣化が進み、資産価値も一気に下がってしまいます。
新築マンションのグレード低下(仕様・共用部の簡素化)
建築コストの高騰を抑えるために、目に見えない部分でコストカットが行われている物件も増えています。 以前なら標準装備だった設備がオプションになっていたり、内装材のグレードが下げられていたりすることもあります。
また、共用廊下やエントランスなどの仕様が簡素化されているケースも見受けられます。 モデルルームは豪華に見えても、実際に完成した建物を見ると「あれ、なんか安っぽい?」と感じてしまうことがあるのです。
価格は高いのに質は下がっている、いわゆる「ステルス値上げ」のような現象がマンション業界でも起きていることに注意が必要です。
立地の良い土地が枯渇している(郊外の新築増加)
駅近などの好立地にはすでにマンションが建っており、新たに開発できる土地が少なくなっています。 そのため、新築マンションの供給場所は、駅から遠い場所や利便性の低い郊外へと広がっています。
「新築」という響きに惹かれて購入したものの、毎日の通勤・通学が大変だったり、買い物に不便だったりと、生活の満足度が下がってしまうことがあります。 不動産は「立地がすべて」とも言われます。
建物の新しさよりも、日々の生活の利便性を優先して考える視点が大切です。
災害リスク(液状化・洪水・揺れやすい立地)の見落とし
近年、豪雨災害や地震のリスクが高まっています。 新築マンションが建てられる場所の中には、ハザードマップで危険性が指摘されているエリアも含まれていることがあります。
川沿いの景観が良い場所でも、浸水リスクが高い場合があります。 また、埋立地などでは液状化のリスクも考慮しなければなりません。
各自治体のハザードマップを必ず確認し、その土地が持つリスクを正しく理解することが重要です。 「新しい建物だから大丈夫」という過信は禁物です。
隣人トラブル・騒音など“運要素”の大きさ
マンションは集合住宅である以上、隣人との関係は避けられません。 どんなに素敵な部屋でも、上下左右に住む人によって生活の快適さは大きく左右されます。
足音や生活音などの騒音トラブルは、マンションで最も多い悩みの一つです。 新築の場合、入居するまでどんな人が住むかわからないため、一種の「運任せ」になってしまう側面があります。
高いお金を出して買ったのに、隣人トラブルで悩み続ける生活は避けたいものです。 構造上の防音性能はもちろん重要ですが、それだけでは防げない問題もあることを知っておきましょう。
資産価値の下落スピードが戸建てより速い傾向
新築マンションの価格には、広告宣伝費や販売会社の利益が大きく上乗せされています。 そのため、鍵を受け取った瞬間に「中古」となり、価格が1〜2割下がると言われています。
この初期の下落幅が大きいため、購入直後の資産価値の減少スピードは戸建てよりも速い傾向にあります。 もし、転勤や家庭の事情で早期に売却することになった場合、大きな損失が出る可能性があります。
「マンションは資産になる」と言われますが、それはあくまで「資産価値を維持できる物件」に限った話です。 すべてのマンションが資産になるわけではないことを肝に銘じておきましょう。
「買ってはいけないマンション」9つの条件

後悔しないためには、最初から「リスクの高い物件」を避けることが最も効果的です。 不動産のプロが見れば一目でわかる「買ってはいけない条件」があります。
ここでは、絶対に避けるべき9つのポイントを具体的に解説します。 物件選びの際には、このリストを片手にチェックしてみてください。
駅距離15分以上の不人気立地
駅からの距離は、資産価値に直結する最も重要な要素です。 一般的に、徒歩10分を超えると資産価値は落ち始め、15分以上になると買い手がつきにくくなります。
雨の日や荷物が多い日のことを想像してみてください。 往復30分の道のりは、毎日の生活において大きな負担になります。
将来、賃貸に出したり売却したりする際にも、駅遠物件は大きなハンデとなります。 永住するつもりでも、何があるかわからないのが人生です。 流動性の低い物件は避けるのが無難です。
修繕積立金が相場より極端に安い物件
月々の支払いを安く見せるために、修繕積立金を極端に安く設定している物件には要注意です。 「管理費・修繕費が安いからお得」と飛びつくのは危険です。
適切な修繕計画に基づかない安い積立金は、将来の「積立金不足」を約束しているようなものです。 国土交通省のガイドラインと比較して、あまりにも安すぎる場合は、その理由を不動産会社に確認しましょう。
将来的に一時金を数十万円徴収されたり、必要な修繕ができずに建物がスラム化したりするリスクがあります。
管理会社の変更が多い・トラブル歴がある
管理会社が頻繁に変更されているマンションは、管理組合と管理会社の間で何らかのトラブルがあった可能性があります。 また、管理状態が悪いために住民の不満が溜まっているケースも考えられます。
過去の総会議事録などを確認できる場合は、必ず目を通しましょう。 住民同士のトラブルや、滞納問題などが慢性化していないかチェックすることが大切です。
管理の質はマンションの寿命を決めます。 トラブルの多いマンションは、住み心地も悪く、資産価値も維持できません。
新耐震基準(1981年〜)に適合していない
重要1981年5月31日以前に建築確認を受けた建物は「旧耐震基準」で建てられています。 旧耐震基準のマンションは、震度6強〜7程度の地震で倒壊するリスクがあるとされています。
命を守るためにも、また資産価値の観点からも、1981年6月1日以降の「新耐震基準」の物件を選びましょう。 さらに安心を求めるなら、2000年の基準改正以降の物件や、住宅性能評価を受けている物件が望ましいです。
旧耐震の物件は、住宅ローン控除が受けられない場合があるなど、税制面でもデメリットがあります。
タワマンの低層階で資産性が低い
タワーマンションは、眺望やステータス性が売りですが、低層階はその恩恵を受けにくい傾向があります。 にもかかわらず、管理費や修繕積立金は高層階と同じように高く設定されていることが多いです。
共用施設の維持費などは、全世帯で負担するため、低層階の住人にとってはコストパフォーマンスが悪くなることがあります。 また、将来売却する際も、高層階に比べて価格が上がりにくく、買い手がつきにくいこともあります。
タワマンならではのメリットを享受できないのであれば、あえてタワマンの低層階を選ぶ理由は薄いかもしれません。
周辺エリアが衰退している
マンションそのものだけでなく、周辺環境の変化にも目を向けましょう。 近くの商業施設が撤退したり、商店街がシャッター通りになっていたりするエリアは要注意です。
街に活気がなくなると、人口が減少し、治安が悪化することもあります。 地域の人口ビジョンや総合戦略などを確認し、将来性のある街かどうかを見極めることが大切です。
街の衰退は、そのままマンションの資産価値の下落につながります。 長期的な視点でエリアを選定しましょう。
共用施設が多すぎて維持費が高騰
プールやジム、ゲストルームなど、豪華な共用施設は魅力的ですが、それらを維持するには莫大な費用がかかります。 利用する人が限られているのに、維持費は全員で負担しなければなりません。
築年数が経つにつれて、設備の更新費用もかさんできます。 使われなくなった施設が廃墟化したり、維持費負担が原因で住民間の対立が起きたりすることもあります。
本当に必要な施設なのか、自分たちのライフスタイルに合っているのかを冷静に判断しましょう。 シンプルな共用施設の方が、将来的には管理リスクが低くなります。
建築会社が倒産・評判が悪い
マンションを施工した建築会社の信頼性も重要です。 過去に欠陥住宅問題を起こしていたり、経営状態が悪化していたりする会社が建てた物件は避けた方が無難です。
万が一、構造上の欠陥が見つかった場合、施工会社が倒産していると責任を追及することが難しくなります。 売主だけでなく、施工会社の実績や評判もインターネットなどで調べてみましょう。
大手ゼネコンだから絶対に安心というわけではありませんが、過去の実績やトラブル対応の姿勢は判断材料になります。
価格が不自然に安い“ワケあり物件”
周辺相場に比べて明らかに価格が安い物件には、必ず理由があります。 「事故物件」である可能性はもちろん、権利関係が複雑だったり、近隣に嫌悪施設があったりするケースもあります。
また、管理費や修繕積立金の滞納額が膨れ上がっている場合もあります。 「掘り出し物」は不動産の世界にはほとんど存在しないと思って間違いありません。
安い理由に納得でき、それが許容できるものであれば良いですが、理由がわからないまま飛びつくのは非常に危険です。 不動産会社にストレートに理由を尋ねてみましょう。
それでもマンションを買いたい人が“絶対にやるべき”チェックリスト

ここまで厳しい現実をお伝えしましたが、それでもマンションには「セキュリティ」「利便性」「ワンフロアの生活」など、戸建てにはない魅力がたくさんあります。 重要なのは、リスクを理解した上で、賢く選ぶことです。
ここでは、購入前に必ず確認すべきチェックリストを紹介します。 これらをクリアした物件であれば、後悔する確率はぐっと下がります。
資産価値=立地×管理×築年数で判断
資産価値の公式
資産価値 = 立地 × 管理 × 築年数
マンションの資産価値を決める3大要素は「立地」「管理」「築年数」です。 この掛け算で物件の価値が決まります。
立地は変えることができません。 管理状態も、一個人の力ですぐに変えることは難しいです。 築年数は、リノベーションで内装を一新できても、建物の古さ自体は変えられません。
この3つのバランスが取れている物件を見極めることが成功への第一歩です。 特に「管理は買え」と言われるほど、中古マンションにおいては管理状態が重要視されます。
再開発の有無・将来の街づくり計画を調べる
購入予定エリアの将来性を予測するために、自治体の都市計画や再開発情報をチェックしましょう。 新しい駅ができる、商業施設が誘致されるなどの計画があれば、将来的に資産価値が上がる可能性があります。
逆に、大学のキャンパス移転や工場の閉鎖などがあると、街の活気が失われるリスクがあります。 各自治体や総務省のホームページで都市計画図を確認したり、役所の窓口で聞いてみたりするのも有効です。
街の変化を先読みすることで、賢い買い物ができます。
修繕積立金の収支をチェック
長期修繕計画書を見せてもらい、積立金の収支バランスを確認しましょう。 計画通りに積立金が貯まっているか、将来的に大幅な値上げや一時金の徴収が予定されていないかをチェックします。
修繕積立金の累計額が少ないと、必要な工事ができない可能性があります。 不動産会社を通じて、直近の管理組合の会計報告書を入手し、滞納額などもあわせて確認してください。
健全な財政状態にあるマンションは、安心して長く住み続けることができます。
管理会社・理事会の雰囲気を確認
実際に現地に行き、掲示板やゴミ置き場、駐輪場などをチェックしましょう。 掲示板に古い張り紙が残っていたり、ゴミが散乱していたりする場合は、管理が行き届いていない証拠です。
また、管理人さんと話をしてみるのも良いでしょう。 管理人さんの対応が良いマンションは、管理状態も良好なことが多いです。
可能であれば、理事会の活動頻度や参加率なども確認したいところです。 住民が主体的に管理に関わっているマンションは、トラブル解決能力も高いと言えます。
中古マンションは「大規模修繕のタイミング」が重要
大規模修繕工事の直後は、外観や共用部がきれいになっているため、狙い目と言われることがあります。 逆に、工事の直前だと、購入後すぐに工事が始まり、ベランダが使えなかったり騒音がしたりと不便を感じるかもしれません。
過去の修繕履歴と次回の予定を確認しましょう。 定期的に適切なメンテナンスが行われているかどうかが、建物の寿命を左右します。
防水工事や給排水管の更新など、目に見えない部分の修繕履歴も重要です。
新築は「仕様・施工会社・モデルルーム詐欺」に注意
新築マンションを購入する場合は、モデルルームの華やかさに惑わされないようにしましょう。 モデルルームはオプション満載で作られていることが多く、標準仕様とはかけ離れていることがあります。
「標準仕様」でどこまで付いているのか、細かく確認することが大切です。 また、施工会社の施工実績や評判も事前にリサーチしましょう。
パンフレットのイメージ図と実物が違うというトラブルも稀にあります。 可能な限り、建設現場に足を運び、周辺環境や日当たりなどを自分の目で確かめることをおすすめします。
金利上昇シミュレーションをしておく
住宅ローンを組む際は、現在の金利だけでなく、将来金利が上がった場合の返済額もシミュレーションしておきましょう。 多くの銀行の公式サイトには住宅ローンシミュレーション機能があります。
金利が1%、2%上がったときに、家計が破綻しないかを確認してください。 「借りられる額」と「返せる額」は違います。
余裕を持った返済比率に設定しておくことで、将来の金利変動リスクに備えることができます。 FP(ファイナンシャルプランナー)などの専門家に相談するのも一つの方法です。
新築マンションの注意点:「マンションは買うな」と言われる理由とは

新築マンションには「誰も住んでいない」という最大の魅力があります。 しかし、その魅力の裏側には、経済的な合理性を欠くリスクが潜んでいます。
「マンションは買うな」という言葉の多くは、実はこの新築マンションのリスクに向けられたものです。 新築特有の落とし穴について、さらに詳しく解説します。
新築価格は初値が最も高い(当日から価値が下がる)
新築マンションの価格は「新築プレミアム」と呼ばれる価格が上乗せされています。 これは、販売経費やデベロッパーの利益が含まれているためです。
一度誰かが入居すると、その瞬間に「中古」となり、このプレミアム分が剥落します。 つまり、購入した瞬間に資産価値がガクンと下がるのです。
車と同じで、新車登録した瞬間に価値が下がるのと同じ原理です。 資産価値を重視するならば、この最初の値下がりを受け入れる覚悟が必要です。
販売会社は“利益優先”で営業トークが強め
今買わないとなくなりますよ!抽選倍率も高いです!
えっ、そんなに人気なんですか?急がないと...
家賃を払い続けるのはもったいないですよ。資産になりますから。
モデルルームに行くと、営業マンは巧みなトークで購入を勧めてきます。 「今買わないとなくなります」「抽選になる倍率が高いです」などと焦らせることもあります。
彼らの目的は、マンションを売ることです。 あなたのライフプランや将来の資産形成を第一に考えているわけではありません。
営業トークを鵜呑みにせず、冷静に判断する目を持つことが大切です。 「家賃を払うのがもったいない」という言葉もよく使われますが、マンション購入には固定資産税や管理費などの維持費がかかることを忘れてはいけません。
モデルルームは実物と違うケースがある
モデルルームは、生活感を消し、家具も小さめのものを配置して部屋を広く見せる工夫がされています。 また、壁を取り払って広いリビングにしているなど、実際の間取りとは異なる場合も多いです。
「この部屋素敵!」と思っても、実際に購入する部屋は天井が低かったり、柱が出ていたりすることもあります。 図面集をしっかりと読み込み、実際の空間をイメージする力が必要です。
メジャーを持ってモデルルームに行き、実際の寸法を測ってみるのも良いでしょう。
修繕積立金不足が深刻化しやすい理由
新築時の修繕積立金は、販売しやすくするために低く設定される傾向があります。 しかし、建物は必ず劣化します。
段階増額積立方式を採用しているマンションが多く、5年、10年ごとに積立金が値上がりしていきます。 購入時のランニングコストだけで判断していると、将来の負担増に驚くことになります。
また、タワーマンションなどの特殊な建物は、修繕にかかる費用も高額になりがちです。 将来の積立金計画が現実的かどうか、厳しくチェックする必要があります。
タワーマンションの修繕コストの重さ
タワーマンションの大規模修繕は、一般的なマンションよりも遥かに難易度が高く、費用もかかります。 足場を組むことが難しいため、ゴンドラなどを使った特殊な工法が必要になるからです。
また、高速エレベーターや免震装置などの特殊な設備のメンテナンス費用も高額です。 これらのコストはすべて所有者が負担することになります。
タワーマンションを購入する場合は、将来の修繕リスクについて十分に理解しておく必要があります。 最近では、修繕積立金の不足が懸念されるタワマンも増えてきています。
中古マンションのメリット

「新築はリスクが高いなら、どうすればいいの?」 その答えの一つが、中古マンションです。
日本では「新築信仰」が根強いですが、欧米では中古住宅の流通が一般的です。 中古マンションには、新築にはない合理的なメリットがたくさんあります。
ここでは、中古マンションを選ぶべき理由を解説します。
価格が安く、割安感がある
中古マンションの最大のメリットは、やはり価格です。 新築に比べて割安で購入できるため、同じ予算であれば、より広い部屋や、より良い立地の物件を選ぶことができます。
また、借入額を抑えることができるので、毎月の返済負担も軽くなります。 浮いたお金を趣味や教育費、老後資金に回すことができるので、生活全体のゆとりが生まれます。
無理のない資金計画でマイホームを手に入れることができるのは、大きな魅力です。
実物を見て判断できる
新築マンションは完成前に購入を決めることが多いですが、中古マンションは実物を見てから購入できます。 日当たり、眺望、風通し、騒音など、図面だけではわからない情報を五感で確認できます。
「イメージと違った」という失敗を防ぐことができるのは、大きな安心材料です。 実際に部屋に入ってみて、自分がそこで暮らすイメージが湧くかどうかを確認しましょう。
共用部の汚れ具合や、駐輪場の整理整頓状況などからも、マンションの管理レベルを知ることができます。
管理状態・住民層が分かる
すでに入居者がいるため、どんな人が住んでいるのかを知ることができます。 エントランスですれ違う人の雰囲気や、掲示板の内容などから、住民層を推測することができます。
また、管理組合が正常に機能しているか、修繕積立金がしっかり貯まっているかなど、管理の実態を事前に確認できます。 「管理を買う」と言われるマンション購入において、この透明性は大きなメリットです。
新築のような「入居してみないとわからない」というリスクを回避できます。
立地の選択肢が圧倒的に多い
駅前などの好立地には、すでにマンションが建っています。 新築マンションは限られた土地にしか建てられませんが、中古マンションなら膨大なストックの中から選ぶことができます。
希望のエリア、希望の駅距離で探す場合、中古マンションの方が選択肢は圧倒的に多いです。 立地にこだわりたい人こそ、中古マンションを検討すべきです。
良い立地のマンションは、古くなっても資産価値が落ちにくいという特徴もあります。
リノベで“新築同等以上”の内装にできる
「中古は古くて汚い」というイメージは、リノベーションで完全に覆すことができます。 内装をすべて解体してスケルトン状態にし、一から作り直すフルリノベーションなら、新築同様、あるいはそれ以上の空間を実現できます。
間取りも自由に変更できるので、自分のライフスタイルに合わせた住まい作りが可能です。 最新のキッチンや浴室を入れることももちろん可能です。
外側は中古でも、中身は自分だけのオーダーメイド。 これが中古マンションの賢い買い方です。
資産価値が落ちにくい(底値に近い)
マンションの価格は、築20〜25年程度で下げ止まり、その後は横ばいになる傾向があります。 この時期に購入すれば、購入後の価格下落リスクを最小限に抑えることができます。
将来売却することになっても、買った値段に近い価格で売れる可能性が高くなります。 つまり、実質的な住居費を安く抑えることができるのです。
資産防衛の観点からも、ある程度築年数が経過した中古マンションは賢い選択と言えます。
修繕の実績が見れる
過去にどのような修繕が行われてきたか、履歴を確認することができます。 適切にメンテナンスされてきた建物は、古くても安心して住むことができます。
逆に、修繕がおろそかにされてきた建物は、購入後にトラブルが起きるリスクがあります。 実績を確認できることは、建物の健康状態を把握する上で非常に重要です。
人間ドックの結果を見てから結婚相手を選ぶような安心感があります。
中古×リノベはコスパ最強
物件価格を抑えて、リノベーションで自分好みの空間を作る。 「中古×リノベ」は、コストパフォーマンスと満足度を両立させる最強の選択肢です。
新築マンションを買う予算があれば、中古マンションを買ってフルリノベーションしても、お釣りがくることが多いです。 自分だけのこだわりの住まいを、リーズナブルに手に入れることができます。
画一的な新築マンションでは満足できない人にもおすすめです。
【中古マンション×リノベ】は最強の選択肢:実例・費用・注意点まとめ

賢い人が選び始めている「中古マンション購入+リノベーション」。 しかし、具体的にどれくらいの費用がかかるのか、どんな点に注意すればいいのか、わからないことも多いでしょう。
ここでは、リノベーションの費用相場や、資産価値を高めるためのポイントを解説します。 理想の住まいを実現するためのロードマップを描いてみましょう。
リノベーション費用相場(40㎡・60㎡・80㎡)
リノベーション費用は、工事の内容やグレードによって大きく異なりますが、フルリノベーションの場合の目安は以下の通りです。
これはあくまで目安であり、使用する素材や設備のグレードによって価格は変動します。 しかし、新築マンションとの価格差を考えれば、十分にメリットが出る範囲です。
予算内でどこまでできるか、リノベーション会社と相談しながらプランを練っていく過程も楽しいものです。
中古×リノベで資産価値を高める方法
ただきれいにするだけでなく、資産価値を高めるリノベーションを意識しましょう。 誰にとっても使いやすい普遍的な間取りにしたり、断熱性能や防音性能などの住宅性能を向上させたりすることがポイントです。
特に、断熱改修は住み心地を劇的に改善するだけでなく、省エネ効果もあり、将来的な評価にもつながります。 奇抜すぎるデザインは売りづらくなる原因になるので、バランス感覚が大切です。
配管の更新など、見えない部分のインフラ整備もしっかり行うことで、物件の信頼性が高まります。
築古マンションで注意すべき構造・管理状態
リノベーション前提で物件を探す場合、構造によっては希望の間取りにできないことがあります。 「壁式構造」のマンションは、壊せない壁があるため、間取り変更に制限が出ることがあります。
また、管理規約でフローリングの遮音等級が決められていたり、工事の時間帯が制限されていたりすることもあります。 物件購入前に、必ずリノベーションのプロに同行してもらい、希望の工事が可能かどうかを確認してもらうことが重要です。
管理状態の良し悪しは、リノベーションのしやすさや、工事中の近隣トラブル防止にも関わってきます。
工務店/デザイン会社/リノベ会社の違い
リノベーションを依頼する先には、いくつかの種類があります。
- リノベーション専門会社: 物件探しから設計・施工までワンストップで対応してくれるところが多い。
- デザイン事務所: デザイン性が高く、こだわりの空間を作れるが、設計料が高くなる傾向がある。
- 地域の工務店: 施工技術が高く、アフターフォローも手厚いが、デザイン提案力は会社による。
それぞれの特徴を理解し、自分の重視するポイント(デザイン、コスト、性能など)に合ったパートナーを選ぶことが成功の鍵です。
中古マンションの仲介手数料を抑える方法
物件購入時には、物件価格の約3%+6万円の仲介手数料がかかります。 これを節約する方法として、リノベーション会社が提携している不動産会社を利用したり、売主が不動産会社である「リノベ済み物件」を選んだりする方法があります。
また、物件探しからリノベーションまでを一括して依頼することで、トータルのコストを調整してもらえる場合もあります。 初期費用を抑えるための工夫も、賢い住まい探しの一つです。
【地域密着】一戸ホーム:中古マンションの“資産価値を落とさないリノベ”が得意な工務店

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「マンションは買うな」に関するよくある質問

マンション購入に関して、よく寄せられる質問にお答えします。 不安を一つずつ解消していきましょう。
頭金はいくら必要?
回答
一般的には物件価格の1割〜2割程度と言われていますが、最近では頭金なし(フルローン)で購入する方も増えています。 ただし、頭金を入れることで借入額が減り、総支払額を抑えることができます。
また、手元に生活防衛資金を残しておくことも重要です。 無理に頭金を入れるよりも、バランスの取れた資金計画が大切です。
内覧会には参加すべき?
回答
はい、必ず参加しましょう。 内覧会は、引渡し前に建物の仕上がりを確認する最後のチャンスです。
床や壁の傷、扉の開閉具合、設備の動作確認などを入念に行います。 プロのインスペクター(住宅診断士)に同行してもらうと、より安心です。
住宅ローンに通らなかったらキャンセルできる?
回答
通常、売買契約書には「ローン特約」という条項が含まれています。 これは、万が一住宅ローンの審査に通らなかった場合に、無条件で契約を解除(白紙撤回)できるというものです。 手付金も戻ってきますので、契約前にこの条項があるか必ず確認しましょう。
中古マンションで気をつけることは?
回答
やはり「管理状態」と「修繕積立金」です。 建物の見た目だけでなく、管理組合の運営状況や、長期修繕計画の内容をしっかりチェックしてください。 また、耐震基準(新耐震か旧耐震か)も重要なポイントです。
資産価値が落ちにくい物件は?
回答
「駅近(徒歩7分以内)」「人気エリア」「管理良好」「適正な規模(総戸数50戸以上など)」などの条件を満たす物件は、資産価値が維持されやすい傾向にあります。 多くの人が「住みたい」と思う物件を選ぶ視点が大切です。
「マンションは買うな」は嘘!中古×リノベが最も失敗しない選択

ここまで読んでいただき、ありがとうございます。 「マンションは買うな」という言葉の真意は、「思考停止でリスクの高い新築マンションを買うな」ということでした。
正しくリスクを理解し、賢く物件を選べば、マンション購入はあなたの人生を豊かにする素晴らしい決断になります。
マンション購入は情報の非対称性が大きい
不動産取引は、売る側(プロ)と買う側(素人)の間に大きな情報格差があります。 この格差を埋めるためには、自ら学び、信頼できるパートナーを見つけることが不可欠です。
言われるがままに買うのではなく、納得して選ぶことが後悔しないための唯一の方法です。
新築のデメリットを理解すれば選択を誤らない
新築マンションの価格の仕組みや、将来の資産価値の下落リスクを知っていれば、冷静な判断ができます。 「新しいから良い」という固定観念を捨て、実質的な価値を見極める目を持ちましょう。
中古マンション×リノベは自由度・コスパが最強
立地、価格、住空間の自由度。 これらをすべて満たすことができるのが「中古マンション×リノベーション」です。
賢い消費者は、すでにこの選択肢に気づいています。 あなただけの一点ものの住まいを作る喜びを、ぜひ味わってください。
リノベ会社・工務店への無料相談を活用しよう
物件探しからリノベーションまで、一人で進めるのは大変です。 まずはプロに相談してみることから始めましょう。
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