バリアフリーが得意なハウスメーカー・工務店比較｜後悔しない選び方

老後も安心して暮らせる住まいを実現するには、バリアフリー設計に強いハウスメーカー・工務店選びが重要です。段差の解消や温度のバリアフリー、将来の可変性など、求められる要素は多岐にわたります。

本記事では、バリアフリー住宅を比較検討中の方に向けて、おすすめハウスメーカー9社の特徴や費用相場、後悔しない選び方を徹底解説します。

バリアフリーが得意なハウスメーカーに必要な6つの要素

バリアフリーが得意なハウスメーカーを選ぶには、空間設計・温熱環境・設備仕様・将来対応まで総合的に配慮できるかの見極めが大切です。

以下で解説する6つの要素は、バリアフリー住宅に必須の要素です。

①段差のないフラットな空間設計と引き戸の採用

バリアフリー住宅の基本となるのが、床の段差を徹底的に解消したフラットな空間設計と、開閉がしやすい引き戸の採用です。わずか数センチの段差でもつまずきや転倒の原因となります。

また、開き戸は車椅子での通行や介助時に扉が邪魔になりやすく、スペース効率の面でも不利です。具体的には、玄関の上がり框を低く抑える、室内の敷居をなくす、廊下と各部屋の床レベルを揃えるといった工夫があります。

引き戸については、ソフトクローズ機能付きや吊り戸タイプを採用すれば、開閉時の衝撃や足元の溝もなくせます。段差解消と引き戸の採用は、バリアフリー設計では見逃せない項目です。

②車椅子でも移動しやすいゆとりある通路幅と生活動線の設計

車椅子での生活を想定する場合、通路幅と生活動線の設計が住み心地を左右します。

一般的な住宅の廊下幅は約78cmですが、車椅子での快適な通行には最低でも85cm以上、できれば90cm以上の幅が望ましいとされています。

場所****推奨幅員廊下85〜90cm以上出入り口80cm以上方向転換スペース直径150cm以上車椅子用トイレ短辺110cm以上・長辺130cm以上、または便器の前方・側方に50cm以上の介助スペース

玄関からリビング、寝室から水回りへの動線を短くまとめることで、移動時の負担を最小化できます。さらに、回遊動線を取り入れれば、行き止まりをなくして介助者との動きもスムーズになります。

③ヒートショックを防ぐ「温度のバリアフリー」設計

近年注目されているのが、家全体の温度差をなくす「温度のバリアフリー」設計です。

冬場の入浴中に起こるヒートショックは、高齢者の突然死の大きな要因であり、年間の関連死亡者数は交通事故死を上回るとも言われています。

ヒートショック対策には以下のような設計・設備が効果的です。

全館空調システムの導入による家中の温度均一化

高断熱・高気密仕様（UA値0.6以下が目安）

浴室暖房乾燥機・脱衣所暖房の標準装備

複層ガラス・樹脂サッシの採用

温度差によって血圧が急激に変動することが原因と言われており、浴室・脱衣所・トイレが特に危険とされます。

④自立を支援し、身体特性に合わせた設備・手すりの提案

バリアフリー住宅で重要なのは「過剰に手助けする家」ではなく、「ご本人の自立を支える家」という視点です。利用者の身長・利き手・身体機能に合わせて位置や形状に配慮する姿勢が、ハウスメーカーの提案力を見極めるポイントになります。

具体例としては以下のような点が挙げられます。

階段・廊下・トイレ・浴室の手すり位置を個別設計

握りやすい直径32〜36mmの手すりを採用

立ち座りをサポートするL字型手すりの配置

センサー式水栓や自動照明など、身体負担を減らす設備の提案

「できることは自分で行う」という感覚を維持できる設計は、心身の健康維持にも直結します。現在の身体状況だけでなく、将来的な変化にも柔軟に対応できる提案があるかを確認しましょう。

⑤介助者や家族の負担も軽減する使いやすい水回りの提案

バリアフリー設計では、住む本人だけでなく、介助する家族の負担軽減も同時に考えることが重要です。特に浴室・トイレ・洗面といった水回りは、介助動作が集中する場所であり、使い勝手で家族全体の生活の質が変わります。

水回り****介助負担を軽減する工夫浴室出入り口の段差解消・広めの洗い場・座位入浴可能な浴槽トイレ車椅子対応サイズ・手すり設置・介助スペース確保洗面所車椅子で使える足入れスペース付き洗面台キッチン座位作業対応のシンク下オープン設計

⑥将来の身体の変化に対応できる可変性と長期サポート体制

バリアフリー住宅は「今」だけでなく「10年後・20年後」の暮らしを見据えて設計する必要があります。身体状況は年齢とともに変化するため、将来的な改修がしやすい可変性のある設計と、建てた後の長期サポート体制が不可欠です。

具体的には、間仕切りを動かせる可変間取り、手すりやスロープ追加用の下地補強、エレベーター設置用スペースの確保といった先回り設計が有効です。また、建物の長寿命化を支える構造躯体の耐久性や、メンテナンス時の部品供給体制も確認しておきましょう。

ハウスメーカー選びでは、初期の設計力だけでなく、建てた後に相談できる窓口や定期点検制度が整っているかも重視しましょう。長く安心して暮らせる住まいは、会社との長期的な信頼関係があってこそ実現可能なのです。

バリアフリーが得意なハウスメーカーおすすめ9選

ここでは、バリアフリー設計に定評のある大手ハウスメーカー9社を厳選し、それぞれの独自コンセプトや強みを比較解説します。会社ごとの特徴を把握することで、ご家族の優先順位に合った一社を見つけやすくなるでしょう。

積水ハウス｜「生涯住宅思想」を提唱し車いすでの移動もスムーズに

積水ハウスは、早くからバリアフリー住宅の重要性に着目し、1989年から「生涯住宅思想」を掲げて活動してきたハウスメーカーです。

創業以来、安全・安心に続くフェーズとして断熱性やバリアフリーを追求してきた、業界内でも先駆的な存在といえます。

バリアフリーの強みとして、車椅子での回転や曲がり角の通行がしやすいゆとりある空間設計が可能です。また、指のかかりやすさを考慮した手すりなど、誰もが使いやすく心地よい「スマートユニバーサルデザイン」を採用しています。

大和ハウス工業｜「フレンドリーデザイン」で実践的なバリアフリーを提案

大和ハウス工業は、「フレンドリーデザイン」という独自思想のもと、住む人・介助する人の双方にやさしいバリアフリーを提案しています。

各事業所の専門家チームが医療・福祉の専門家と連携し、ご本人の身体状況や生活動作を細かくヒアリングしています。

当事者の視点に立った実践的なサポートを行う仕組みが業界内でも特筆すべきポイントです。断熱等級6を標準化している点も見逃せず、温度のバリアフリー対応力も業界トップクラスといえます。

本人が「できること」を尊重する間取りにより、家族の介護経験がある方や、将来的な状況変化にも柔軟に対応したい方におすすめのハウスメーカーです。

パナソニックホームズ｜「エアロハス」でヒートショックリスクを軽減

パナソニックホームズの最大の強みは、全館空調システム「エアロハス」による「温度のバリアフリー」にあります。居室だけでなく玄関・廊下・洗面所・脱衣所にも吹き出し口を設置することで、ヒートショックの原因となる急激な温度変化を抑制します。

温度差による健康リスクを最優先に考えたい方、寒冷地・寒暖差の大きい地域で建築を検討している方にとって、有力な選択肢となります。物理的バリアフリーだけでなく、温熱環境から健康を守る発想を重視する方におすすめです。

旭化成ホームズ｜「邸別ハウスカルテ」で将来的なバリアフリーに的確に対応

旭化成ホームズが手がけるヘーベルハウスは、「ロングライフ住宅」を理念に掲げ、60年以上の間性能を保持する頑強な家づくりで有名です。新築時の設計だけでなく、建てた後の住まいの履歴を一邸ごとに管理する「邸別ハウスカルテ」という仕組みが、同社のアピールポイントです。

邸別ハウスカルテでは、構造・設備・リフォーム履歴などを長期にわたって蓄積・管理しています。身体状況の変化に応じて必要になるバリアフリー改修も、建物特性を熟知したうえで的確に提案できます。

さらに、旭化成ホームズはシニア向け賃貸住宅「ヘーベルVillage」も展開しており、高齢者の暮らしに関する研究ノウハウが蓄積されている点も見逃せません。

トヨタホーム｜「スマート・エアーズ」で住宅内の温度をバリアフリー化

トヨタホームのバリアフリー対応力の核となるのが、全館空調システム「スマート・エアーズ」です。自動車部品メーカーであるデンソーと共同開発した、トヨタホームオリジナルのシステムで、高い温度制御性能と省スペース性が特徴です。

家全体の温度を一定に保つことで、高齢者にとって健康リスクとなる冬場の脱衣室やトイレの冷え込みを防ぎ、温度のバリアフリー化を実現します。住宅設備10年保証が付帯するため、全館空調の故障リスクを心配される方にも安心感があります。

一条工務店｜「ダントツの住宅性能」を目指し断熱性・気密性に優れる

一条工務店は「家は性能」をスローガンに、ダントツの住宅性能を目指し、業界トップクラスの断熱性・気密性を標準仕様で実現する実力派のハウスメーカーです。

標準仕様で「全館床暖房」の採用が大きな強みで、高齢者に配慮したヒートショック対策が重要なバリアフリー住宅に非常に適しています。

また、バリアフリー需要の高い平屋住宅にも注力しており、高性能を維持しながら省コストな点も魅力です。温熱環境を最重視する方や、平屋でのバリアフリー住宅を検討している方に特におすすめのハウスメーカーです。

アイ工務店｜車椅子の利用に最適化した「回遊動線」でバリアフリーに配慮

アイ工務店は大阪市に本社を置き、全国47都道府県に拠点を持つ急成長中の住宅会社です。

バリアフリー視点で注目したいのが、空間の幅や広さを1cm単位で調整できる自由設計と、行き止まりのない「回遊動線」を取り入れた間取り提案です。

車椅子は方向転換が難しいため、キッチン・ダイニングの周囲を一周できる動線の確保により、自走時も介助時もスムーズに移動できます。規格住宅ではなく自由設計のため、もともと持っている家具をぴったり収めたり、住む方の身体状況に合わせた柔軟なプランニングが可能なハウスメーカーです。

富士住建｜バリアフリーに最適な平屋「HIRARI」を展開

埼玉県上尾市に本社を置く富士住建は、「完全フル装備の家」で知られる地域密着型のハウスメーカーです。ハイグレードな設備を標準仕様で組み込むことで、オプション追加による予算オーバーを防ぎやすく、資金計画を立てやすい点が支持されています。

バリアフリー住宅として注目したいのが、平屋商品「HIRARI（ヒラリ）」です。

ワンフロアで生活が完結するため、階段の昇降がなく、段差のないフルフラット設計が実現できます。

一戸ホーム｜高気密・高断熱の完全オーダーメイドでバリアフリー設計も安心

東京都渋谷区広尾に拠点を構える一戸ホームは、完全オーダーメイドによる高級注文住宅を手がける工務店です。高気密・高断熱性能を標準とし、一邸ごとに施主のライフスタイルに合わせた空間設計を行う、バリアフリー住宅との相性がよいハウスメーカーです。

一戸ホーム最大の強みは、大工・電気工事士・水道工事士を外部委託ではなく自社の正社員として雇用している点です。設計から施工、アフターまでを一貫して自社の職人が担うため、バリアフリー設計で重要なミリ単位の施工精度を、妥協なく実現できます。

また、業界初の長期アフターサポート「ICHINOHE care」では、主要設備15年保証・24時間対応の緊急窓口・定期点検サービスを提供。

高齢期に住まいへの不安を感じやすい方にとって、一生涯にわたって相談できる存在があることは大きな安心材料となります。

バリアフリーが得意なハウスメーカーの費用相場

バリアフリー住宅を新築する際は、通常の注文住宅に比べて特有の追加工事や設備投資が発生します。一方で、国や自治体が用意している補助金・減税・融資優遇制度を活用することで、費用負担を大きく抑えることも可能です。

ここでは具体的な費用の目安と、2026年最新の優遇制度について詳しく解説します。

事前に情報を押さえておくことで、無理のない資金計画が立てやすくなります。

バリアフリー特有の追加工事費用の目安

バリアフリー住宅を新築・リフォームする場合、一般的な工事に加えて特有の費用がかかります。具体的な設備ごとの費用目安を把握しておくことで、プランニング段階から予算配分を検討できます。

工事項目****費用目安手すりの設置（1箇所）約1万〜5万円段差解消（スロープ・踏み台等）約3万〜20万円引き戸への交換（1箇所）約8万〜25万円 滑りにくい床材などへの変更約10万〜30万円洋式トイレへの変更・改修全体約15万〜50万円浴室の全面改修（ユニットバス等）約80万〜200万円ホームエレベーター設置約300万〜500万円

コストを左右する要素は「どこまで作り込むか」の判断です。

将来必要になる可能性が高い箇所は下地補強だけ先に仕込み、必要に応じて手すりを後付けするなど、段階的な投資も選択肢となります。

信頼できるハウスメーカーと相談しながら、優先順位を明確にして予算配分を決めていきましょう。

【2026年最新】バリアフリーの費用負担を軽減する補助金制度

2026年現在、バリアフリー住宅の新築で活用できる主要な補助金制度は「みらいエコ住宅2026事業（Me住宅2026）」です。2025年度まで実施された「子育てグリーン住宅支援事業」の後継制度で、省エネ性能の高い住宅取得を支援する国の補助金となります。

住宅区分 補助金額対象世帯GX志向型住宅最大125万円全世帯長期優良住宅最大80万円（古家の除却を伴う場合は最大100万円）子育て・若者夫婦世帯ZEH水準住宅最大40万円（古家の除却を伴う場合は最大60万円）子育て・若者夫婦世帯

GX志向型住宅は世帯要件がなく、50〜70代のシニア世帯でも申請可能です。

さらに、自治体独自のバリアフリー新築補助金を用意している市区町村もあるため、お住まいの地域の制度も必ず確認しましょう。 

注意点として、補助金には予算上限があり、申請が上限に達し次第受付終了となります。

また、対象事業者として登録された住宅会社を通じた申請が必須です。

検討中のハウスメーカーが「みらいエコ住宅事業者」として登録されていることを事前に確認しておきましょう。

【2026年最新】バリアフリーの費用削減に活用すべき減税・融資の優遇制度

補助金と併用できる減税・融資優遇制度も豊富に用意されており、長期的な経済メリットは無視できません。2026年入居分からは住宅ローン減税が5年間延長され、省エネ性能の高い住宅ほど控除額が大きくなる仕組みが維持されています。 

活用したい主な優遇制度は以下のとおりです。

住宅ローン減税：年末ローン残高の0.7％を所得税・住民税から一定期間控除。省エネ性能に応じて借入限度額が変動

住宅取得等資金贈与の非課税措置：バリアフリー基準（高齢者等配慮対策等級3以上）を満たすと、親・祖父母からの贈与が最大1,000万円まで非課税（2026年12月31日まで）

フラット35S（バリアフリー性）：高齢者等配慮対策等級3以上などの基準を満たすと、借入金利が引き下げ

フラット35子育てプラス：18歳未満の子どもがいる世帯や若年夫婦世帯の場合、子どもの人数等に応じて追加の金利引き下げが適用される

各制度は要件・申請期限が細かく設定されているため、ハウスメーカーの担当者と連携して進めることが重要です。なお、税制や金利優遇の適用可否は個別事情により異なるため、最終判断の際は税理士や金融機関への相談をおすすめします。

バリアフリー住宅を新築する際の注意点

ここでは、バリアフリー住宅を新築する際の注意点として、代表的なものを紹介します。

「坪単価」だけで判断せず付帯工事やオプションを含めた総額で比較する

ハウスメーカー・工務店を比較する際、坪単価の数字だけで判断してはいけません。

坪単価とは一般的に「本体工事費 ÷ 延床面積」で算出されますが、バリアフリー住宅で必要な付帯工事やオプションは本体価格に含まれないケースがほとんどです。

見積もりを比較する際には、以下のような項目も含めた総額ベースで検討しましょう。

付帯工事費：外構、地盤改良、スロープ、解体など

バリアフリー追加オプション：手すり、引き戸、広い通路幅、車椅子対応水回りなど

温熱環境設備：全館空調・全館床暖房・高断熱サッシ

諸費用：登記費用、住宅ローン関連手数料、各種税金

坪単価が安くても、バリアフリー仕様への変更が全てオプション扱いであれば、最終的な総額は高くなる可能性があります。「標準仕様にどこまでバリアフリー対応が含まれているか」を必ず確認し、各社から同条件での見積もりを取得しましょう。

補助金の申請はタイミングと業者選びに注意が必要

バリアフリー住宅で活用できる補助金は、制度によって申請タイミングが大きく異なる点に注意が必要です。たとえば、東京都や各市区町村が独自に実施する助成制度の多くは「工事着工前の事前申請」が鉄則であり、工事が始まってからでは受け取れません。

一方で、2026年現在主流の国の補助金「みらいエコ住宅2026事業」の場合、交付申請は「基礎工事完了以降」に行いますが、次の点に要注意です。

申請は登録事業者のみ：依頼する住宅会社が「みらいエコ住宅事業者」として登録されていないと申請不可

予算上限あり：申請期間内でも予算枠に達すると受付終了

着工タイミング：制度で定められた日（2025年11月28日）以降に基礎工事に着手したものが対象

補助金活用を前提としている場合は、検討初期の段階でハウスメーカーに登録事業者か確認し、各制度の申請ルールに合わせた逆算スケジュールを組みましょう。

将来の可変性と「設備特有のデメリット」を把握しておく

バリアフリー設備の導入は大きなメリットがある一方で、各設備には固有のデメリットも存在します。事前に把握しておくことで、採用の是非を冷静に判断でき、採用後の「こんなはずではなかった」という後悔を防げます。

設備****主なデメリット・注意点ホームエレベーター設置費用が300万〜500万円程度かかり、年間4万〜6万円のメンテナンス費も発生する全館床暖房（地熱床システム等）床下の空間が配管等で密閉されるため、便利な床下収納が作れなくなるケースがある車椅子対応キッチン足元をオープン（空洞）にする設計が基本となるため、シンク下の引き出し収納がなくなってしまう過剰なバリアフリー設計手すりの付けすぎなど身体機能を過剰に補助しすぎると、かえって居住者の運動機会を奪う可能性がある

バリアフリー設計は「現在の身体状況」だけでなく「将来の変化」にも対応できる可変性が重要です。今は不要でも10年後・20年後を見越して、手すり用の壁の下地補強やエレベーター設置スペースの確保など、先回りの仕込みをしておくと安心です。

提案力のあるハウスメーカーと共に、長期視点で検討しましょう。

過剰なバリアフリーは避け「できること」を尊重する設計を

バリアフリー住宅で最も陥りやすい失敗が、「過剰なバリアフリー化」です。

何でも便利にしすぎると、かえって身体機能の低下を招き、住む方の自立心や生活の張りを損なう結果につながりかねません。

大切なのは「先回りしすぎず、足りなすぎず」のバランスです。

具体的には以下の視点が有効です。

今の身体状況で「できること」は極力尊重し、必要最小限の補助に留める

将来必要になったら追加できるよう、下地補強や配管スペースを事前に仕込んでおく

住む方の意向を丁寧にヒアリングしてくれる住宅会社を選ぶ

バリアフリー設計の本質は、住む方の尊厳を守りながら安全と快適を両立することにあります。一人ひとりの身体特性と価値観に寄り添えるハウスメーカーが、長く愛着を持って暮らせる住まいづくりのパートナーになり得るのです。

バリアフリーが得意なハウスメーカーに関するよくある質問

ここでは、バリアフリー住宅を検討中の方によくいただく質問と回答をご紹介します。今後の判断材料として参考にしてください。

バリアフリー住宅を建てるなら「平屋」と「2階建て」のどちらがおすすめですか？

結論として、バリアフリー性を最優先するなら「平屋」が有利です。ワンフロアで生活が完結するため階段がなく、将来の車椅子生活にも対応しやすいメリットがあります。

一方で、平屋は同じ延床面積の2階建てに比べて広い敷地が必要になるうえ、基礎・屋根の面積が大きくなるため坪単価が上がりやすいです。また、都市部の限られた敷地では、2階建て以上を選択せざるを得ないケースも少なくありません。

2階建てを選ぶ場合は、1階で生活が完結できる間取りを基本とし、寝室・水回り・LDKを1階にまとめましょう。

ホームエレベーターを設置する場合の費用や維持費はどれくらいですか？

ホームエレベーターは、2階建て以上のバリアフリー住宅で車椅子利用を想定する場合に有効な設備です。ただし、初期費用と維持費の両面でまとまったコストがかかる点を理解しておく必要があります。

項目****費用の目安新築時の設置費用（2人乗り等）約300万〜500万円（工事費含む総額）年間メンテナンス費用約4万〜6万円程度

ホームエレベーターは建築基準法に基づく法定点検の実施が必要であり、設置後も継続して年間数万円の維持費がかかる点はしっかり押さえておきましょう。

また、将来的に故障時の修理費も別途発生する可能性があるため、資金計画には余裕を持たせておくことが大切です。

車椅子対応のキッチンを導入すると、収納スペースは減ってしまいますか？

車椅子対応キッチンは、シンクや調理台の下部に膝や足を入れるスペースが必要なため、その分収納が少なくなります。 ただし、設計の工夫次第で収納量の減少をカバーすることは可能です。

具体的な対策は以下のとおりです。

電動昇降式ウォールキャビネットの採用：ボタン一つで車椅子からでも手が届く目の前まで降りてくる吊戸棚を活用する

周辺収納の充実：キッチン周辺に手の届きやすい収納ラックを設置するなどして総収納量を補う

レイアウトについては、車椅子が回転・方向転換できる通路幅の確保が最も重要です。

壁と対面の間に120cm以上を確保する「I型キッチン」や、コーナーに150cm以上を確保する「L型キッチン」などが検討できます。

補助金や金利優遇の条件になる「高齢者等配慮対策等級」とは何ですか？

「高齢者等配慮対策等級」とは、高齢者や障がいのある方が日常生活を安全かつ円滑に送るための配慮の程度を等級1〜5で評価した指標です。等級が高いほど、段差解消・通路幅・手すり設置といったバリアフリー性能が優れていることを示します。 

各等級の概要は以下のとおりです。

等級5：安全な移動と、介助式車いす使用者の生活行為の容易化に特に配慮した措置

等級4：安全な移動と、介助式車いす使用者の生活行為の容易化に配慮した措置

等級3：安全な移動と、介助式車いす使用者の生活行為のための基本的な措置

等級2：安全な移動のための基本的な措置

等級1：建築基準法に定める移動時の安全性を確保する措置

この等級は補助金・減税・融資優遇の条件として広く使われています。

たとえば住宅取得等資金贈与の非課税措置で、最大1,000万円の優遇を受けるには等級3以上が必要です。

等級の取得には、住宅性能評価機関による評価書の取得が必要となります。

ハウスメーカーに事前に相談し、目指す等級を設計段階で明確にしておくとよいでしょう。

若い子育て世帯がバリアフリーにするメリットはありますか？

若い子育て世帯こそ、バリアフリー設計の恩恵を大きく受けられます。

バリアフリー住宅は高齢者だけでなく、小さな子どもや妊娠中の方など、家族全員にメリットがある住宅です。

たとえば以下のようなメリットがあります。

小さな子どもの転倒・転落防止：段差解消や引き戸の採用が、屋内でのつまずきや転倒事故のリスクを大幅に低減

ベビーカーの移動やお掃除ロボットの活用がスムーズ：段差のないフラットな床や広い玄関・廊下は、ベビーカーでの外出動線を快適にするだけでなく、お掃除ロボットが家全体を掃除しやすくなり家事負担も軽減

妊娠中・産後の負担軽減：階段や水回りの手すりは、妊娠中で思うように動けない時期や体力が落ちた時期にも大きな助けに

高齢家族の訪問・将来の同居に対応：祖父母の来訪時も安心であり、将来的な二世帯化など活用方法の幅も広がる

住み続けられる家：老後の大規模なバリアフリーリフォームや建て替えをすることなく生涯住み続けられ、トータルコストを抑制できる

また、住宅ローン減税の上乗せ措置・贈与税の非課税措置（最大1,000万円）・フラット35子育てプラスなど、補助と減税のメリットを最大化できます。

若いうちにバリアフリー住宅を建てることは、家族の安全と資産価値の維持の両面で賢明な選択といえるでしょう。

バリアフリーが得意なハウスメーカーで一生快適な住まいを実現しよう

バリアフリー住宅は、数十年にわたって家族の暮らしを支える大切な資産です。

住宅性能・提案力・アフターサポートの3点を軸に、安心して長く任せられるハウスメーカーを選ぶことが、一生快適な住まいの実現につながります。

一戸ホームは、手すりの位置調整・車椅子動線に合わせた開口部・身長に合わせた水回りの設置など、一邸ごとに住む方の身体特性を反映したオーダーメイド対応が可能です。

「自分たちの暮らしに本当に合ったバリアフリー住宅を建てたい」と感じた方は、まずは一戸ホームの無料相談からご検討ください。

経験豊富なプランナーが、お客様一人ひとりの想いをカタチにする最適な提案をお届けします。